クレジットカードの運用

クレジットカードのトラブル、不正利用などを防ぐために

クレジットカードは実店舗やインターネットなど様々な場面で利用できる便利な支払い手段ですが、クレジットカードならではのトラブルも存在します。クレジットカードで発生する可能性のあるトラブルに関して知識を身に着け、トラブルに巻き込まれないようにしましょう。

クレジットカードで起こる可能性のあるトラブルとは

クレジットカード犯罪は年々巧妙化していると言われており、様々な手口が明らかになっています。まずはその手口について把握してみましょう。

・フィッシング詐欺
フィッシング詐欺とは、カード会社を装ったり、キャンペーンに当選したなどのメールをターゲットに送りつけ、偽のWEBサイトへ誘導し、偽の管理ページへログインさせ、ID・パスワードを盗み、個人情報を抜き取る手口です。ログイン情報などが含まれたCookie情報を盗み取る方法としては、偽サイトなどにアクセスした時点で盗まれてしまう可能性もあります。

・ウイルス感染
身に覚えのないメールの添付ファイルの開封や、ウイルスが仕込まれたWEBサイトなどにアクセスすることで感染し、ウイルスによってアカウント情報が盗まれてしまう場合もあります。

・ネットショップ詐欺
WEBサイトで買い物をした場合、料金だけを支払わせ商品を発送しないという詐欺の手口です。こうしたWEBサイトへ問い合わせを行ったとしても何ら応答はなく、始めから詐欺目的で作成されたWEBサイトであることがほとんどです。

・スキミング
磁器に記録されたカード情報を読み取る機能を持ったスキマーと呼ばれる装置で、ターゲットのカード情報を盗み取ります。盗み取った情報によりカードを複製し、第三者が悪用する犯罪です。スキマーはカード情報を読み取るPOSデバイスなどに不正に組み込み、カード情報を盗むと言われていますが、現在は更に手口が巧妙化し、クレジットカードに近づけただけで、カード情報を読み取ることもできるものもあると言われています。

・なりすまし
何らかの手口によって手に入れたクレジットカードを、本人になりすまし利用する犯罪です。決済を受け付ける店舗の従業員は顔写真入りのカードでない限り本人だと知る術はありません。クレジットカードは契約者のみ利用が許されているものであり、たとえ家族間であったとしても使用することは認められていません。

トラブルへの対策

巧妙化する手口に対して、カード会社もそれに対抗する様々な対策を行っています。しかしクレジットカードを悪用され被害に合ってしまったというトラブルは無くなってはいません。トラブルに対し、普段から気をつけるべき点がいくつかあります。

オンライン上でのトラブルにおいては、「当選した」などという応募すらしていないのに届いた内容などの不審なメールを開かない、怪しいWEBサイトへアクセスしない、という行動で防ぐことができます。被害に合った方に伺ったところ、興味本位で開いてしまった、という回答がほとんどであり、不審なメールは開かない、怪しいサイトへアクセスしないという方法で防ぐことができます。

トラブルに巻き込まれクレジットカードを使われてしまったという事態は、請求が届いてから知る例が少なくありません。こうした詐欺に対し、カード会社の保証によって救済されますが、事実調査など非常に手間がかかるものです。面倒な手間を避けるためにも、普段からオンライン上で利用履歴を確認するなど、支出管理をまめにすることで被害を最小限に食い止めることもできます。

スキマーなどによる被害はカード所持者が判断することは非常に難しいため、普段から利用履歴をこまめに確認することで被害を最小限に食い止めることができます。

万が一トラブルへ巻き込まれてしまった場合に取るべき行動とは

クレジットカードが盗難や紛失してしまった場合や、利用明細に見に覚えのない取引が記録されていた場合には、すぐにカード会社へ連絡しましょう。例え手元にクレジットカードがあったとしても、覚えのない取引があった時点でクレジットカード犯罪に巻き込まれている可能性もあります。連絡することで、今まで利用していたクレジットカード番号を利用停止にしてもらい、被害の拡大を防ぐことができます。

こうしたトラブルが発生した場合、新しいクレジットカードを発行してもらうことになりますが、今までのカード番号とは異なる番号のカードが発行されるため、同じような被害に合わない限り安心して新しいクレジットカードを使用し続けることができます。また、利用されてしまった金額についてはクレジットカードに付帯されている保険によって補償してもらうことができます。手続きは事実確認などそれ相応の調査が行われます。補償金額などについてはカード会社やクレジットカードのグレードによって様々です。もし高額な被害を避けたいのであれば、限度額を下げて利用するという手段も検討してみてはいかがでしょうか。

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